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秋にブラックマンデー再来か？米景気はバブル破裂寸前
週刊朝日は，「今秋にブラックマンデー再来か」と報じている。 －－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－ 米国における，自動車や住宅販売が伸び、4～6月期の実質国内総生産（GDP)は年率で前期比4％増。景気の好調さを判断する指標である雇用統計も7月は前月比20万9000人増と、20万人の大台を6か月連続で超えている。これは97年以来のことである。また、新規に上場する企業も増加傾向で、ITバブルが真っ盛りの2000年以来の盛況である。 事実，好景気を表すように7月3日、ダウ平均は1万7000ドルを超え、史上最高値を更新した。だが、たった1か月で相場の雰囲気は一変しつつあると週刊朝日は書いている。 ＜本当の経済活動を表すといわれるエネルギー消費量と株価の関係性＞ 富国生命株式部参与の市岡繁男氏がこう解説する。 「過去のデータをみると、エネルギー消費量と株価の動きは表裏一体でした。なのに、金融緩和が本格化した12年以降の株価は、実体経済から乖離したものになっているのです」 グラフを見ると一目瞭然だ。近年、株価だけが一直線に上昇していることがわかる。この乖離率は、95年以降で最大規模だ。米国の実体経済と株価が完全にかけ離れ、ジャブジャブなバブル状態であることを示すものだ＞（週刊朝日） －－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－ 8月7日、米国のダウン工業株平均は1万6368ドル37セントと約3か月ぶりの安値をつけた。これに連動して，8日の日経平均株価も500円近く下げ、約2か月ぶりの安値となった。（8月14日1時13分時点では1万5323円88銭）。 １２８６ PR |
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